よろずやITメモ帖

 皆さん、こんにちは。 今回は私が開発している Csテキストエディタ の最新版0.5.9をリリースしましたので、その新機能をご紹介します。 新機能のポイント エディタと ChatGPT ウィンドウの位置・サイズを記憶 これまで、エディタや ChatGPT のウィンドウを毎回調整する必要がありましたが、今回のアップデートで、最後に使用したウィンドウの位置やサイズを自動で記録し、次回起動時に復元できるようになりました。作業効率がぐっと向上します。 ChatGPT 連携で週報・月報作成 ChatGPTWindow から直接 ChatGPT を呼び出して、週報や月報の文章を簡単に作成できるようになりました。 メニューから週報・月報プロンプトを選択 候補ファイルを読み込み、内容を ChatGPT に送信 作成した文章をコピーまたは保存 これにより、日々の業務日誌やメモから、週報・月報の文章作成までをシームレスに行えるようになっています。 会話内容の保存 ChatGPT とのやり取りをファイルに保存する機能も追加しました。 後で見返したい会話や生成内容をテキストファイルとして保存しておけます。 そのほかの改善点 軽量でシンプルなエディタ機能はそのまま継続 Markdown やプログラムコードのシンタックスハイライトも引き続き対応 付箋機能や日記の分割・結合機能も健在 ダウンロード Csテキストエディタ 最新版 はフリーソフトです。 寄付歓迎ですので、便利に使っていただけたらサポートもよろしくお願いします。 ダウンロード ベクターのページ ※ 後ほどベクターでも公開予定です。

  はじめに 1974年に設立された老舗出版社「秀和システム」は、IT関連書籍や実用書で長年にわたり読者に親しまれてきました。私自身も、若い頃に秀和システムの本でプログラミングやパソコン操作を勉強した経験があります。また、当時は船井製のテレビを家で所有しており、同社が関わる製品に囲まれながら育った世代として、今回の破産ニュースは個人的にも衝撃でした。 出版不況やデジタルメディアの台頭に加え、M&A戦略による多角化が裏目に出て、2025年に破産手続き開始決定を受けました。本記事では、秀和システムの歴史と経営戦略、破産に至った要因を整理し、出版業界やテレビ産業の衰退との関係を解説します。 1. 秀和システムの歴史と出版事業の成功 1974年、秀和システムトレーディング株式会社として設立。 IT関連や実用書に特化し、「解析マニュアル」「はじめての」シリーズがヒット。 1995年に社名を（株）秀和システムに変更。資格やビジネス書にも展開。 2002年7月期の売上高は27億2134万円を記録する堅実な出版社。 2. 出版業界の縮小と影響 少子高齢化やデジタルメディア普及により紙媒体市場が縮小。 書店数減少、広告収入減少で経営環境は厳しくなる。 MCJ傘下時代（2006年～2015年）、出版事業は堅調だったが、業界全体の長期的な縮小が影響。 3. M&A戦略と多角化の失敗 2015年、上田智一氏率いるウエノグループに買収され、代表に就任。 積極的なM&A戦略を展開： 2021年5月：家電メーカー「船井電機」のTOB買収 2023年4月：脱毛サロン大手「ミュゼプラチナム」運営会社買収 船井電機は液晶テレビ事業の不振で期待したシナジーが得られず。 ミュゼのネット広告債務（連帯保証：約22～30億円）が支払滞納となり、資金繰りに深刻な影響。 2024年4月には一部預金差し押さえ、実質的に債務超過状態に。 4. テレビ産業の衰退と影響 船井電機のテレビ事業は「テレビデオ」ブーム後、アジアメーカーの台頭で競争力低下。 当時自宅で使用していた船井製のテレビも、かつての国内外の人気に比べて競争力が低下していたことを実感した。 ...

  1. デスクトップアプリ開発の現在地 近年、Webアプリやモバイルアプリの台頭により「デスクトップアプリは縮小傾向」と言われます。しかし実際には、特定の業界や業務領域では依然として重要です。 現在のトレンド クロスプラットフォーム開発 ： Electron、.NET MAUI、QtなどでWindows/Mac/Linuxをまとめて開発可能。 UIの再利用性やメンテナンス効率が向上。 マルチデバイス対応 ： モバイルやWebとのデータ連携（クラウド同期、REST API連携）が標準化。 軽量化・高速化 ： WPFやWinUI 3のようなネイティブUIフレームワークでレスポンス向上。 組み込み・業務用途の需要 ： 金融、医療、製造など、Webでは実現しにくい高セキュリティ・高パフォーマンス領域で活躍。 2. 中高年エンジニアの市場価値 強み 長年の業務システム経験（会計、ERP、医療システムなど） WinForms、WPF、C++/Qtなどの既存デスクトップスキル 高度なデバッグ力・保守力 課題 新しいUIフレームワークやクラウド連携の理解 クロスプラットフォーム技術への習熟 若手中心のWeb・モバイル開発との競争 3. フリーランス視点 メリット 既存資産を活かせる ：古いWPFやWinForms案件の保守・刷新で高単価獲得可能 柔軟な働き方 ：リモート案件や短期プロジェクトで体力負荷を抑えられる ニッチ分野で差別化 ：金融や医療など業界特化型アプリ開発で需要安定 デメリット 案件数はWeb/Mobileより少なめ 最新技術（.NET MAUI、Electron）へのキャッチアップが必要 新規案件はクロスプラットフォーム対応が多く、学習コストが発生 4. 正社員視点 メリット 安定した収入・福利厚生 ：年齢に応じた給与・退職金・保険 長期案件で専門性を活かせる ：既存業務アプリの保守・改修 管理職・技術顧問の道もある ：経験値を評価されやすい デメリット 昇給・昇進の伸びが限定的になることも 長時間勤務や出張の可能性 Web・モバ...

  1. PHPは「まだ使われている」どころではない 一部では「PHPは古い」「時代遅れ」といった言説もありますが、実際には依然として世界のWeb開発で大きなシェアを持っています。 WordPress ：全Webサイトの40％以上が利用 Drupal, Joomla ：大規模CMSでの利用 Laravel, Symfony ：モダンWebアプリ開発で採用が進むフレームワーク 特にクラウド環境やAPI連携を前提とした設計が進み、 「レガシーな言語」から「現役のモダンWeb基盤」へ と変貌しています。 2. 技術的トレンド (1) PHP 8系の普及 JITコンパイラの導入 により、パフォーマンスが向上。 型システムの進化 （Union Types, Intersection Types, readonly properties）で安全性が改善。 属性（アノテーション）サポート により、フレームワークの設計がよりモダンに。 (2) フレームワークのモダナイズ Laravel ：エコシステムの拡大（Breeze, Jetstream, Livewire, Filamentなど）、API開発とフロント統合が容易。 Symfony ：エンタープライズ領域で強い採用。モジュール性・長期サポートの信頼性。 Slim, Lumen ：マイクロサービス開発で軽量フレームワークの利用も継続。 (3) APIファーストとヘッドレスCMS REST/GraphQLとの親和性が高まり、 ヘッドレスCMSとしてのPHP利用 が増加。 WordPressも「ヘッドレスCMS」としてNext.jsやNuxt.jsと組み合わせる構成が広がっている。 (4) クラウドとDevOps対応 PHPアプリを Docker/Kubernetes 上で運用する事例が増加。 GitHub Actions, GitLab CI/CD といったCI/CDパイプラインに組み込むケースが一般化。 サーバーレス（AWS Lambda with Bref など）でのPHP利用も広まりつつある。 3. ビジネス・開発の潮流 レガシー刷新需要 ：旧来のPHP 5系/7系システムをPHP 8に移...

  1. 支店縮小の背景 三菱UFJ銀行・三井住友銀行・みずほ銀行などのメガバンクは、全国で支店網の大幅な縮小を進めています。その要因は以下の通りです。 人口減少と地域経済の縮小 ：地方での預貸取引は伸び悩み、支店維持コストが収益を圧迫。 デジタル化の進展 ：ネットバンキングやスマホアプリの普及により、窓口での取引需要が大幅に減少。 収益構造の変化 ：長期の低金利環境により、貸出収益が低迷。効率化が経営課題に。 こうした環境変化により、メガバンクは「支店統廃合」「ATM網の削減」「無人化店舗の導入」といった戦略を強めています。 2. 地域別の撤退・統廃合事例 茨城県 水戸市や土浦市では、みずほ銀行・三菱UFJ銀行が相次いで支店統合を実施。 常陽銀行や筑波銀行といった地銀が圧倒的なシェアを持ち、メガバンクの競争力は限定的。 その結果、メガバンクは「地域密着度の低い支店」を縮小する動きを強めている。 千葉県 木更津市 ：みずほ銀行は2019年12月、三菱UFJ銀行が2022年12月に、三井住友銀行が2023年7月に駅東口支店を閉鎖。ATMは残るが有人窓口は消失。 松戸市（三菱UFJ銀行） ：駅前支店を撤退し、西口支店に統合。 八千代市（みずほ銀行） ：2023年9月に支店閉鎖、勝田台支店へ統合。 千葉県は千葉銀行を中心に地銀の存在感が強く、メガバンクは主要都市以外から段階的に撤退している。 神奈川県 横浜市・日吉（三菱UFJ銀行） ：2020年に元住吉支店と統合し、有人店舗を廃止。 相模原市・相模大野（三菱UFJ銀行） ：2021年に町田支店へ統合、店舗閉鎖。 神奈川県は横浜銀行など地銀の影響力が強く、加えて都市部ではネット銀行利用が拡大。メガバンクの店舗削減は他県よりも早期から進んでいる。 3. 支店縮小が示す構造変化 金融インフラの再編 ：かつて主要駅前に必ず存在したメガバンクの店舗が消え、地域金融の主役は地銀・信金へ移行。 サービスの二極化 ：高齢者や法人の一部は対面を必要とするが、若年層や中小企業の多くはデジタルチャネルへ移行。 効率経営への転換 ：メガバンクは「全国に物理的に拠点を持つ」モデルを捨て、首都圏中枢・海外・デジタルを軸と...

  1. 欧州市場での競争激化と規模の論理 三菱重工は2014年、デンマークのヴェスタス社と合弁で MHIヴェスタス・オフショアウィンド社 を設立し、欧州洋上風力市場に本格参入しました。しかし同社は2020年にヴェスタスへ完全統合され、実質的に三菱重工は第一線から後退。その後の市場動向は、 シーメンス・ガメサ、GE、ヴェスタスの三強 に収斂し、タービンの大型化（14〜18MW級）とサプライチェーン統合が進む「規模勝負」の世界となりました。 日本の重工メーカー単独では、この投資規模・調達力に太刀打ちできないのが実情です。 2. コスト構造の変化と金融環境の影響 洋上風力の最大の課題は CAPEX（建設投資コスト）とOPEX（運転維持費）の肥大化 です。 近年の資材価格高騰、施工船不足、送電網制約などが積み重なり、欧州では一部プロジェクトが採算割れを起こしています。加えて金利上昇も投資採算性を圧迫。政府の入札制度は「低コスト電力供給」を要求する一方、供給側はコスト増を吸収しきれない状況に陥っています。 この構造変化は、財務体力で勝る欧州大手や中国メーカー以外にとって参入障壁を一層高めました。 3. 国内市場の特殊性とボトルネック 日本政府は「2030年に10GW、2040年に30〜45GW導入」を掲げています。しかし、国内市場には以下の制約があります。 海底地形が複雑で、浮体式技術の確立が必須 港湾インフラ・施工船の整備が遅延 系統制約（送電網の不足）が投資判断を阻害 これらの条件下では、短期的に大規模な受注を確保できず、国内メーカーにとって「量産効果を活かした競争力強化」が困難です。結果として、商社・電力・ゼネコンがEPC（設計・調達・建設）主体となり、タービン供給は海外大手依存が強まる傾向にあります。 4. 三菱重工の戦略転換 今回の撤退は、単なる敗退ではなく 事業ポートフォリオ再編 の一環です。 三菱重工は以下の分野に重点を移しています： 水素・アンモニア発電 ：既存ガスタービンの混焼実証を進行中 CCUS（炭素回収・利用・貯留） ：エネルギー企業との連携強化 原子力（小型モジュール炉含む） ：長期的なベースロード電源を担う技術 防衛・宇宙分野 ：国策事業として成長余地大 洋上風力とい...